Covid-19の感染拡大によって、世界中のあちこちの町がロックダウンされました。イタリアは、世界の先頭を切って国全体が封鎖された経験を持ちます。その間、買い物をするにも長蛇の列に並ぶ必要があったため、いかに食を無駄にしないで食いつなぎ、買い物の回数を減らせるのかとまじめに考えるようになったのです。それはすなわち、平常時にどれだけの食を無駄にしてきたかを反省する材料にもなりました。こうしたことから、食を無駄にしないためのアプリが脚光を浴びています。その一部をご紹介したいと思います。
続きを読む食品ロスの問題を解決しようとしているベンチャー企業やベンチャーに限らず行われている事業などを紹介します。
株式会社アイルWebサイトより
先日テレビ東京のワールドビジネスサテライトでも取り上げられて話題になっていましたが、規格外の野菜をペースト状にして乾燥させたシート状の野菜のベジート（株式会社アイル）です。
日本での食品廃棄物・食品ロス（フードロス）の発生量は平成２６年度で食品廃棄物が2,775万トン、食品ロスが621万トンとなっています。食品廃棄・フードロスと地球温暖化にどんな関係があるのかの記事でも書いたとおり、食品廃棄・フードロスは温暖化にも影響がある問題で、解決したい問題ではあります。フードロスというと、2月の恵方巻きが大量に余ったなどのニュースからコンビニやスーパーのイメージが大きいですが、実際に大企業で発生している食品廃棄・フードロスの量はどれくらいなのでしょうか。
食品廃棄・フードロスが多いというのは世界で飢えている人がいるのに問題というのは直感的にわかると思うのですが、実は地球温暖化にも影響している問題です。具体的にどれくらい問題で、どの作物、どの国が主要な要因になっているのでしょうか。
世界で生産される食料のうち、3分の1が廃棄されています。食品廃棄・フードロスによって排出される温室効果ガスは約33億トンで、一つの国としてみた場合に中国、アメリカについで3番めに多いことになります。作物としては稲などの穀物が最も影響があり、国（地域）としては中国・日本を含めたアジア先進国が一番多い排出量を占めます。
グーグルの環境問題に対しての対策が徹底してやられていて、しかも自社のサービスが他の会社の環境対策へ役立つというアピールの仕方が他の会社にも応用できるやり方だと感じたのでその紹介をします。
まず、グーグルはもう10年前の2007年からずっとカーボンニュートラルで、2017年には全てが再生可能エネルギーでまかなえるようになるということです。2016年のCO2排出量は2.9mtで、売上高あたりの排出量は5年前に比べて55％も下げています。
カーボンニュートラルとは、自社のCO2排出量をゼロにできない分、他でCO2排出量を削減しているプロジェクトにお金を出すことでその分を買い取り、実質排出量がゼロとなっている状態のことです。
また、自社がカーボンニュートラルであることから、Gmailや Gsuiteを利用し、利用者が自分でサーバーなどを持たなくてよくなれば、利用している会社のIT利用によるCO2発生量も85％削減させることができると言っています。これが環境対策した会社がお客さんにアピールする際に言うべきポイントですよね。