本サイト”すぐ活かせる環境情報”をなぜ始めて、何をやろうとしているのかを書きます。
サマリー
気候変動の問題がかなり深刻になっている今、何か環境問題に対してアクションをしていく必要があるが、その主体として企業がかなり重要な位置を占めています。合理的な経営判断として環境対策をすることが正しい状況に今なってきているものの、そういった情報を認識していない会社が多いので、わかりやすく、すぐに活かせる形で伝えるために始めました。
なぜやるのか
異常気象が世界中で起こっている
最近大雨などの異常気象が増えているのが実感としてあります。NHKでワールドニュースを見ていても、中国、ロシア、ベトナム、タイ、アメリカなど毎日のようにどこかしらで大雨などの異常気象情報が溢れています。
諸説あるにせよ、その原因として考えられるのはCO2を中心とした温室効果ガスによる地球温暖化の問題です。
正直にいうとつい最近までは、そうはいってもそんなすぐに大変な状態になるわけではないだろうと思っていたのですが、子どもが出来て、自分が生きている間だけではなく、子どもやその子ども達の代にも地球を残していかないといけないという気持ちが湧いてきました。
気候変動に対応するには企業が重要な位置を占める
そう思い、環境問題について色々調べ始めました。いち消費者としてできることも節電などがあるのですが、自分がやったことのインパクトを感じづらかったり、そもそも多くの人の生活習慣を変えるというのはかなり難易度の高い話しで、個人のボトムアップで対応するにはかなりの長期間がかかりそうです。
ではトップダウンで国が対応できるのか。パリ協定が締結されるなどよい方向には進んでいるものの、よりスピーディーに対応するには、大きな金額の投資が必要で、そのためには増税が必要となった場合に、それをやりたがる人がいるのかというと疑問が残ります。
なので、この問題を解決するには、別に対応したいとは思わないという多くの人の意見をある種無視して、自分がこういう世界にしたいからこうするんだというトップダウンが必要です。
それができるのは企業の経営者ではないかと考えています。
企業の評価軸に環境という視点（利地の視点）を加える必要がある
すでに多くの会社がCSRなどで環境について対応をしています。
ただ、それが大半の会社に広がっているかというとそうではないのも現実です。そもそも環境の問題を意識するという視点がない人も多いのではないでしょうか。
私自身も印刷の会社を経営しています。自分が経営者として環境という視点があれば別の言い方ができたのではないかという例をお伝えします。
チラシを1,000枚印刷しても、2,000枚しても結局金額が数千円しか変わらないということがあったとします。それを聞いたお客さんは、じゃあ使うかわからないけど、2,000枚にしようかなとなることもあります。自社としても売上が増えるのは良いことなので、少し多めの数で印刷したりする。でも結局使われずにゴミとして処分されるということが多くあったりします。
でもCO2の排出量という観点からすると、印刷におけるCO2排出量の大半は紙を作る所なので、1,000枚だったものが2,000枚になったら、CO2の排出量はほぼ倍になります。
ここで依頼者側や受注者側、できれば両方にCO2の排出量は少ないほど望ましいという評価軸があれば、2,000枚にしようとはならないはずです。
意思決定をする時に環境という評価軸が経営者にあり、それが社内に浸透していれば結果が変わってくる。その積み重ねは大きな効果になります。
これからは”利他”の視点に加えて地球の事を考える”利地”という視点が重要になってくるし、そうなって欲しいと願っています。
環境への対応といっても何をすればいいかわからない？
じゃあ環境によいことをしようとなった時に、そもそも地球に起きている環境問題がどんなものがあって、なぜ起きていて、その対策として何をすればいいかというのがよくわからないというのが現状ではないかと思います。
調べようにもかなり科学的な情報・用語も多く、難解で手間がかかる。という印象も多いのではと思います。
ただ、実は今すでに環境によいことをすることが、合理的な経営判断として正しいという状況になっています
なので、そういった情報をわかりやすく、すぐに伝えられるような形で伝わるようにしたいという思いで立ち上げました。
何をやるのか
経営者に自社の経営に環境の対策という視点を入れていこうと思ってもらい、実際に何かをしてもらうことを目的としているので、環境問題として何が起きていて、それは何が原因で、何をすればいいのか。他の会社はどんなことをしているのかといった情報を発信していきたいと思います。
ただ実際問題として自社の経営の改善にのみ興味がある経営者がこのサイトをみること機会自体が少ないかもしれません。なのでこれを見た環境に対しての問題意識のある方が経営者を説得する際の情報として使いやすいような形を意識して発信していければと考えています。
